役職とは、会社における役割、仕事の役目や職務をわかりやすくする呼び名です。例えば｢代表取締役｣と聞けばその企業の代表者とすぐにわかりますよね。

「役職が長すぎて実際どのくらいの立場の人なの？」
「メールの際に誰を上にすればいいかわからない」
「英語の役職は日本語と違ってわかりにくい」
と思っている方へ。

役職の順位を理解しているとその人の企業での立場がすぐにわかり、仕事が進めやすくなります。逆に役職の順位を間違えてしまうと失礼になってしまうことも。
役職名を1つずつ見たところで、役職の順位はわかりにくいですよね。

この記事では、

• 役職とは何のためにあるのか
• 日本語の役職の順位と役割
• 英語の役職の順位と役割

を、お伝えします。

カタカナばかりで難しく感じるかもしれませんが、一覧で丁寧に見ていけば意外と簡単です。まずはこの記事を読んで、役職の順位や役割の把握からはじめましょう。

目次
1. 役職とは会社における役割をわかりやすくする呼び名
2. 一般的な役職の順位一覧
3. 英語の役職の順番
4. 役職の順位を覚えてすばやく役割を把握しよう
5. OKRを活用することで評価しやすくなる
6. 役職に関するよくある質問

役職とは会社における役割をわかりやすくする呼び名

役職がついていることで、企業の中でのどのような役割があるのか誰でもすぐに把握することができます。

また、ビジネスにおける責任者を明らかにする意味もあるのです。

役職がつくことで、従業員本人の責任感を高める効果も期待することができます。

目指す役職があることで、目的意識を持って仕事をこなすことができるようになるので、日々の仕事にハリが出る効果も期待することが可能です。

役職の意味や役割は企業ごとに違う

役職名は、法律上何らかの規定があるわけではありません。

企業ごとに自由な役職を定めることができますし、同じ役職名でも仕事内容や意味が異なる可能性があります。

転職した場合は、前の会社の固定概念に惑わされないように注意しましょう。就職した会社の役職における意味や役割を理解することが大切です。

一般的な役職の順位一覧

企業によっては独自の役職が設定されている場合がありますが、一般的な役職の順位は下記の通りです。

代表取締役社長	企業経営における最高責任者
専務取締役	会社の意思決定などの場面での社長の補佐
常務取締役	日常的な業務における経営判断を行う
本部長(事業部長）	各部門を取りまとめる責任者
部長	各部署を取りまとめる責任者
次長	部署責任者の次席で、部長の補佐的業務を行う
課長	各課の責任者で、係長を取りまとめる
係長	課長の下で各チームのリーダー的役割
主任	一般社員のまとめ役
一般社員	各担当業務を行う。特定の権限はなし

それぞれの一般的な役割を理解しておくと、会社内の責任者を把握しやすくなります。

代表取締役社長

代表取締役社長は、その名の通り企業のトップの存在です。企業によっては代表取締役と社長が別々に存在する場合もあります。代表取締役は法律上、株式会社を代表する取締役のことで、1人ではなく複数人おくことも可能です。

社長は、法律上の呼び名ではなく、企業のトップをわかりやすく表す呼称として使用されています。複数の代表取締役がいて誰がトップかわかりにくかったり、代表取締役と社長が同じ人であったりする場合は、｢代表取締役社長｣と名乗ることが多いです。ビジネスにおける実質上のトップは代表取締役社長と考えて間違いありません。

専務取締役

専務取締役は通常、社長（代表取締役）や副社長（副代表取締役）の下で働き、会社の主要な業務やプロジェクト、部門などを統括する役割が一般的です。専務取締役は大企業では特に重要な役職であり、しばしば次期社長や副社長がこの役職から昇格するケースもあります。

その役割と責任は企業によって異なる場合がありますが、一般的には経営戦略の策定、重要な意思決定プロセスにおける貢献、社内外との交渉、そして部門やプロジェクトの効率的な運営などが求められます。

専務取締役は、その名の通り「専門的な」業務を行う取締役であり、多くの場合、特定の業務領域に非常に詳しい専門家が任命されます。ただし、その専門性は必ずしも技術的なものだけに限らず、経営全般にわたる広い視野とスキルが求められることも多いです。

常務取締役

常務取締役は、経営層の一員として企業の重要な決定に関与し、特定の業務や部門、場合によっては企業全体の運営に責任を持つことが多いです。具体的な業務内容や責任範囲は企業や業界、そして個々の人物によって大きく異なることがあります。

専務取締役が特定の「専門的な」領域に焦点を当てるのに対して、常務取締役は「常に」企業全体の運営に関与することからこの名前がつけられています。

この役職は大企業や上場企業で特に一般的で、複数の常務取締役がそれぞれ異なる部門やプロジェクトを担当することがあります。また、中堅企業や小企業でも、企業規模がある程度あれば常務取締役を置く場合があります。

本部長

本部長は、多くの企業や組織において主要な部門または「本部」と呼ばれる大きな組織単位を指揮・統括する役職です。この役職は企業や組織の規模、業種、組織構造によって異なる責任や権限を有することがあります。

本部長は通常、特定の業務領域（例：営業本部、人事本部、技術本部など）における全体の業績と戦略に対して責任を負います。その役割は、その業務領域における方針の策定、部下の管理と指導、予算の計画と実行、他の部門や外部との協調など多岐にわたります。

一般的に、本部長は取締役や社長と密接に連携を取りながら業務を遂行し、重要な意思決定に関与することが多いです。また、多くの場合、本部長は高い専門性と経験を有しており、その領域における戦略的な視点と具体的な業務の運営能力を兼ね備えています。

大企業では本部長も取締役を兼任することがあり、それによって更に影響力と責任が増します。しかし、すべての企業で本部長が取締役であるわけではありません。中小企業やフラットな組織構造を持つ企業では、本部長は取締役よりも下の階層で活動することも多いです。

部長

「部長」は多くの企業や組織で使われる役職の一つで、一つまたは複数の「部」と呼ばれる部門やチームを統括する責任があります。部長はその「部」における業務運営、人員管理、予算管理など、多くの管理業務を担当します。大企業では、部長は通常、本部長や取締役といったより高位の管理職の指導の下で業務を行います。

部長の主な職務としては以下のようなものがあります：

1. 部門の目標設定と達成：部の業績目標を設定し、それを達成するための戦略や計画を立てます。
2. 人事管理：部のメンバーを指導・管理し、必要な教育・研修を提供します。
3. 予算管理：部門の予算を計画、承認、実施し、必要な調整を行います。
4. 業務監督：日々の業務を監督し、問題が発生した場合には解決策を提供します。
5. コミュニケーション：部内外とのコミュニケーションを担当し、他の部門や上層部、場合によっては外部の関係者とも連携を取ります。

部長は通常、長い経験と専門知識を持つ高度な職員が任命され、その部門が扱う業務に精通していることが多いです。また、リーダーシップ能力、コミュニケーション能力、意思決定能力なども重要なスキルとされています。

次長

次長は通常、「部長」の直下、あるいはある程度の規模と重要性を持つ部門やチームの副責任者として位置づけられます。次長は部長の指示のもとで部門の運営に関与し、部長が不在の際や特定の責任範囲内で代行する役割も担います。

具体的な職務内容は組織や業界、部門の性質によって異なる場合がありますが、一般的には以下のような業務に関与することが多いです。

1. 部門の日常業務の監督と管理：部長と協力して部門の業務フローを管理し、業績目標に対する進捗を確認します。
2. 人事管理：部門内の人材を育成・指導し、部長や他の高位の管理職と協力して人事評価や配置を行います。
3. 予算とリソースの管理：部門の予算計画や資源の配分に関与し、最適な運用を目指します。
4. プロジェクト管理：特定のプロジェクトやイニシアティブのリーダーとして、またはサブリーダーとして活動することがあります。
5. 内外とのコミュニケーション：部門内外のステークホルダーとのコミュニケーションを円滑に行い、必要な情報を共有します。
6. 部長の補佐：部長の指示に基づいて様々なタスクを遂行し、部長が不在の際には部門を代行することがあります。

次長は経験豊富で、専門性が高いと評価されることが一般的です。部長と密に連携を取り、部門の運営において重要なサポート役を果たすため、リーダーシップ能力やマネジメントスキルが求められます。また、次長は通常、将来的に部長や他の高い役職に昇進するポテンシャルが考慮されて任命される場合が多いです。

課長

課長は通常、「部」の下の単位である「課」を管理します。課長は部長や次長の下で、特定の業務領域またはプロジェクトを統括し、その実行責任を担います。

具体的な職務内容は組織や部門、さらには業界によっても異なりますが、一般的な業務は以下のようなものがあります。

1. 業務計画と実行：課の業務目標を設定し、それを達成するための計画を立てて実行します。
2. メンバーの管理：課のメンバーを日常的に管理し、教育・トレーニング、評価、報酬などを担当します。
3. 予算管理：課の予算を計画し、承認を受けた後でその運用と管理をします。
4. プロジェクト監督：特定のプロジェクトや課題に対する責任者として、進捗の監督と必要な調整を行います。
5. コミュニケーション：課内外とのコミュニケーションを円滑に行い、必要な情報をタイムリーに共有します。
6. 報告と評価：上司や他の関連部門に対して課の業績と進捗を報告し、評価を受けます。

課長は、マネジメントスキルやリーダーシップ、専門知識が求められるポジションであり、その業績や能力によっては将来的に部長やより高い役職に昇進する可能性もあります。課長が担当する「課」は通常、特定の専門領域や業務に焦点を当てた小規模なチームであり、その成功が部門や企業全体の成功に寄与することも多いです。それゆえに、課長は部門内での重要な役割を果たすことが多く、その判断と実行力が企業の業績に直接影響を与える場合もあります。

課長代理

課長代理は、課長が不在の際や特定の責任範囲での業務を代わりに行う役割があります。課長と課長代理の主な違いは、責任と権限にあります。

1. 責任範囲：課長は課全体の業績に対する責任を持ちますが、課長代理は通常、課長から委託された特定の業務やプロジェクトに対する責任を持つことが一般的です。
2. 権限：課長は課全体を統括する広範な権限を有していますが、課長代理の権限は通常、課長によって限定された範囲内で行使されます。
3. 決定権：重要な決定は通常、課長が行いますが、課長代理は課長の指示のもとで業務を進める場合が多く、一般には課長に比べて独自の決定権が少ないです。
4. 役職の階層：課長代理は課長よりも一つ下の階層に位置しているため、給与、福利厚生、昇進の可能性なども多少異なることが一般的です。
5. 代行と補佐：課長が不在の場合や特定の業務に集中する必要がある場合、課長代理がその業務を代行または補佐します。

課長代理は、経験やスキルを積み重ねるためのステップとして、将来的に課長や他の高い役職に昇進する道が開かれる場合が多いです。この役職は、管理職としての基本的なスキルやリーダーシップ能力を養う良い機会とされています。それゆえに、課長代理はしばしば高度な専門スキルと共に、良好な人間関係やコミュニケーション能力を持つことが求められます。

係長

係長は比較的下位の管理職またはリーダーシップポジションです。この役職は、通常「課」のさらに下の単位、すなわち「係」を指揮する責任があります。課長や課長代理が課全体を管理するのに対し、係長はより狭い業務範囲または特定のプロジェクト、タスクを担当します。

係長の主な職務は以下のようなものがあります。

1. 業務の実施と監督：係内の業務を日常的に実施し、メンバーの業務を監督します。
2. タスクの割り当て：係内の業務がスムーズに進行するよう、各メンバーへのタスクの割り当てや調整を行います。
3. レポートと連絡：上位の管理職（課長や課長代理など）への業務進捗の報告や必要な連絡を行います。
4. ガイダンスと教育：新人やメンバーに対して業務手順や方針についてのガイダンスや教育を行います。

係長は、企業や組織における階層構造で見ると、一般的には課長や課長代理よりも下位に位置します。しかし、その業務範囲が狭い分、専門的な知識やスキルが求められる場合もあります。係長のポジションは、管理職としてのキャリアをスタートするステップとして、または特定の専門業務に従事する専門家として働く場合に見られます。

昇進の観点からは、係長は通常、課長代理や課長に昇進する前のステージとされることが多いです。したがって、リーダーシップや人管理、プロジェクト管理などの基本的なスキルを身につける良い機会となります。

主任

主任は、具体的な役割や責任は組織や部署、業種によって多少異なることがあります。一般的には、主任は「係長」よりも低い階層に位置することが多く、専門的な業務やプロジェクト、タスクを担当する役職です。

主任の主な職務は以下のようなものが考えられます：

1. 専門業務：特定の業務やプロジェクトでの専門的な役割を果たします。この業務は技術的、または知識ベースの仕事である場合が多いです。
2. プロジェクト参加：小規模なプロジェクトやタスクの責任者として、またはメンバーとして参加します。
3. レポート作成：業務進捗や成果について上司やチームに報告する責任があります。
4. サポート業務：場合によっては、管理職や他のチームメンバーを補佐する形でサポート業務を行うこともあります。

主任は専門的なスキルや知識を持つ職員が任命される場合が多く、中には特定の資格や専門知識を持っている必要があるケースもあります。一方で、管理職としての権限や責任は通常限られており、人員の管理や広範な業務の統括は少ないです。

組織内でのキャリアパスとしては、主任は通常、新入社員がいくつかの年数経験を積んだ後、初めて昇進できる職位である場合が多いです。その後、更なる昇進を目指して「係長」や「課長代理」、「課長」などの高い職位に進むことが一般的です。

それゆえに、主任は特定のスキルや知識を深め、基本的なプロジェクト管理やリーダーシップスキルを身につけるためのステップとして重要な役割を果たします。

一般社員

一般社員は、各種の業務やタスクを担当し、通常は上司や管理職の指示に従って作業を行います。一般社員が担当する業務は、企業や業種、部署によって大きく異なる場合があります。

一般社員は通常以下のような特徴や責任を持ちます：

1. 基本的な業務：企業や部署の基本的な業務を遂行する主体です。これには、データ入力、顧客対応、製造作業などが含まれる場合があります。
2. 指示に従う：一般社員は、通常は管理職（例えば、課長、係長、主任など）からの指示やガイダンスに基づいて業務を行います。
3. 専門性：一般社員でも専門的なスキルや知識が必要な職種もありますが、多くの場合、汎用的なスキルセットで業務をこなすことが多いです。
4. 昇進の可能性：一般社員は、経験やスキル、業績によっては管理職に昇進する道があります。この過程で「主任」、「係長」、「課長代理」、「課長」といった役職に就くことが一般的です。
5. 給与と待遇：一般的に、管理職に比べて給与やその他の待遇は低い傾向がありますが、これは企業や業種によって異なる場合があります。
6. チーム作業：多くの一般社員はチームや部署の一員として業務を行い、協力やコミュニケーションが重要な要素となる場合が多いです。

一般社員は、企業や組織の基盤を支える重要な役割を担っており、その業務がスムーズに行われることで、全体としての生産性や効率が向上します。

一般社員が持つスキルセットや職務遂行能力は、企業全体の成功に大いに寄与する要素と言えるでしょう。

英語の役職の順番

グローバル化が進み、英語の役職名を取り入れる企業も増えてきました。英語の役職名や順番を理解しておくと、それぞれの立場を把握しやすいので便利です。

代表的なものとして
・President(社長）
・CEO(最高経営責任者）
・COO(最高業務執行責任者)
・CFO(最高財務責任者)
・Executive (Senior) Vice President(上級副社長)
・Vice President(統括本部長)
・General Manager(事業所長など)
・Director(ディレクター)
・Manager(マネージャー)
・Lead(リーダー)
が挙げられます。

President(社長)

一般的に社長という意味ですが、外資系企業の場合、Presidentだけでは代表権があるかどうか判断できないことがあるので気をつけましょう。また、イギリスの場合はManaging Directorが社長という意味になります。

CEO(最高経営責任者)

Chief Executive Officerの略で、文字通り経営の最高責任者です。実は日本の法律ではCEOに相当する規定がありません。CEOという肩書を日本語訳せずにそのまま用いる企業も多いです。CEOは未来を見据え、長期的な経営戦略を立てます。

COO(最高業務執行責任者)

Chief Operating Officerの略であるCOOは、最高業務執行責任者と訳されます。CEOが決定した経営戦略に基づき、実際に現場を取り締まる最高責任者です。CEOの業務を支える、会社のNo.2のポジションにあたります。

CFO(最高財務責任者)

CFOはChief Financial Officerの略です。企業における財務戦略を立てたり執行を行なう責任者にあたります。

Executive (Senior) Vice President(上級副社長)

Executive (Senior) Vice Presidentは、日本で言うところの事業本部長の意味にあたります。

Vice President(統括本部長)

Vice Presidentは、統括本部長や事業部長を意味しています。ただし、「Vice」が副という意味を持つことなどから、文字通り副社長の意味で使っている企業もあります。

General Manager(事業所長など)

General Managerは各施設や団体の長につけられる役職です。企業や業界によってGeneral Managerの権限は異なるので、仕事をする際にはどの程度の権限を持っているのか確認することをおすすめします。

Director(ディレクター)

部長の中でも上級の部長を指す言葉です。ただし、シリコンバレー企業では部門長ですが、イギリス系役職名だと取締役を意味しています。

Manager(マネージャー)

英語圏における｢Manager｣という役職は様々な意味を持ちます。日本のように課長、係長、部長という区別がないので、課長～部長の意味と考えておくと間違いありません。

Lead(リーダー)

日本で言うところのグループリーダーを意味しています。

一見業務内容がわかりにくい肩書TOP30

日本の企業には、一見するとその業務内容が分かりにくいかもしれない肩書も存在します。そのような肩書とその主な業務内容について端的にまとめました。

1. 経営企画室長: 経営層の方針に基づいて、経営計画の策定や施策の立案を行う。
2. CSR担当: 企業の社会責任（Corporate Social Responsibility）に関わる活動や報告を担当。
3. 知財（知的財産）部長: 特許、商標、著作権などの管理と戦略を考える。
4. コーポレートコミュニケーション担当: 内外のステークホルダーに対する情報発信を統括。
5. リスクマネージメント担当: 企業活動におけるリスクを評価し、対策を立てる。
6. M&A担当: 企業の合併や買収に関わる業務を行う。
7. コンプライアンスオフィサー: 法令遵守や企業倫理に関する監査や教育を行う。
8. IR担当（Investor Relations）: 投資家とのコミュニケーションや資本市場に関する業務を行う。
9. CAE（Chief Audit Executive）: 内部監査を統括し、経営層に報告する。
10. プロダクトオーナー: 製品やサービスの成果物の品質とスケジュールを管理。
11. ビジネスデベロップメント担当: 新規事業やパートナーシップの開拓。
12. サプライチェーンマネージャー: 製品の調達から販売までの一連の流れを管理。
13. PMO（Project Management Office）: プロジェクトの進行状況を監視し、課題を解決する。
14. チーフエコノミスト: 経済状況の分析と、その影響に関する報告や戦略立案。
15. データサイエンティスト: ビッグデータの分析と、その情報をビジネスに活用。
16. ソリューションアーキテクト: クライアントの課題に対するソフトウェアやシステムの設計。
17. UI/UXデザイナー: ユーザーインターフェースとユーザーエクスペリエンスの設計。
18. キュレーター: 情報や商品、サービスなどを選定し、整理・提供。
19. プロダクトエバンジェリスト: 製品やサービスの優れた点を広める役割。
20. コンテンツストラテジスト: メディアやウェブサイトで提供するコンテンツの戦略立案。
21. セキュリティエンジニア: システムやネットワークのセキュリティを確保。
22. データエンジニア: データの整理、保存、活用方法を設計。
23. ゲームプランナー: ゲームのアイデアやルール、ストーリーを考案。
24. トレーニング＆デベロップメント担当: 社内研修やスキル向上プログラムの企画・実施。
25. SRE（Site Reliability Engineer）: ウェブサービスの信頼性と効率を向上させる。
26. ブランドマネージャー: ブランドイメージの統一と向上を担当。
27. マーケットリサーチャー: 市場の動向や消費者のニーズを調査。
28. ポートフォリオマネージャー: 投資商品の選定とパフォーマンスの分析。
29. ロボティクスエンジニア: ロボットや自動化システムの設計と開発。
30. エコロジー担当: 環境保全や持続可能なビジネスモデルに関する業務。

これは一例であり、肩書によってその業務内容は企業や業界によって異なることが多いです。また、新しいテクノロジーやビジネスモデルの出現によって、新しい肩書も次々と生まれています。

役職の順位を覚えてすばやく役割を把握しよう

役職は、企業の中でのその人の役割や立場を表しています。順位を覚えておくと、キーパーソンをすぐに把握することができ、商談などを進める際に話が通りやすいです。日本の役職名と、英語圏の役職名は名前や範囲が異なることがありますので、それぞれ覚えておくことをおすすめします。

OKRを活用することで評価しやすくなる

近年注目を集めている目標の設定や管理方法であるOKR。従来の目標管理方法と異なり、設定した目標の達成度を1ヵ月～四半期という短期間毎に検証します。また結果を企業全体で共有するので、全員で正当に評価することが可能です。

役職には責任が伴います。役職にふさわしい人物を選びたいですよね。OKRを活用すれば、公平な評価がしやすくなります。役職を選ぶ時にも、OKRは便利です。

OKRについて詳しく知りたい方は「OKRとは？Google採用の目標管理フレームワークを紹介」をご一読ください。

役職に関するよくある質問

役職一覧の序列が知りたいです。
上から順に代表取締役社長→専務取締役→常務取締役→本部長→部長→次長→課長→係長→主任→一般社員が一般的な役職の順番であると言われています。それぞれの役割や英語の役職一覧は記事内で解説しています。

役職がない場合、履歴書などの書き方は？
一般的に履歴書などには「平社員/一般社員」などと記載する必要はなく、所属部署を記入しておけば問題ないでしょう。