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人事考課をする上で欠かせないのが自己評価です。

「自己評価がうまく書けない」

「そもそもなぜ自己評価をするのか分からない」

そんな悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか？

仕事の成果だけではなく、その取り組みや工程もしっかりと伝えることが適切な人事考課に繋がります。そのためには適切な自己評価を実施して、常時に自分の取り組みを知ってもらう必要があるのです。

今回は自己評価を書く上でのポイントをご紹介します。

こちらを参考に自己評価を書いてみてください。

人事評価とは？

そもそも自己評価とは人事評価を適切に行うために用いられるものです。

人事評価とは企業活動をする上では欠かせない仕組みと言えるでしょう。その意義は、社員が取り組んだ成果を適切に評価することにあります。そのため会社の業績に対して、被評価者がどれだけ貢献したかを客観的な指標を用いて判断するのが一般的です。基本的には売上など数値やデータを用いられ、それだけでは測れない部分をメンバーの自己評価にて補うことが多いでしょう。また、人事評価によって社員のモチベーションが左右されるため、相対的な評価と絶対的な評価の2つの基準で、評価者と被評価者の双方が納得するように実施することが重要です。

自己評価の目的

自己評価はその名の通り、人事考課シートに自身の取り組みやそのプロセスを記載して上司に評価してもらうものです。組織によってシートの呼び方やフォーマットは異なりますが、基本的には各メンバーが自分自身で記入し、その後に上司にフィードバックをもらうというのが一般的でしょう。ではなぜ人事考課を成績などの絶対的な評価だけでなく、各社員の自己評価も踏まえて実施する必要があるのでしょうか？

ここでは人事考課における自己評価を実施する目的をまとめます。

自身の取り組みを俯瞰して見直すため

自己評価のやり方は各組織によってさまざまですが、基本的には期初に設定した自身の目標に対して、その達成度や達成に向けてどんな取り組みを実施したのかを記載して進めていくのが一般的でしょう。また、あらかじめ全メンバー共通の質問事項に回答する項目を設けるパターンもあります。

いずれにせよ、自己評価を実施することでメンバーそれぞれが期中の取り組みを俯瞰して振り返ることができます。目標達成できた場合は何が良かったのか、目標達成できなかった場合は何が要因なのか明確にしておくことで、次の目標を立てやすく、その目標達成にも近づくことができるでしょう。

適切な目標設定か確認するため

人事考課をする上で重要なのが、社員がそれぞれ適切な目標設定ができていることです。そしてその成果や取り組みを正確に上司に伝えることが有効な人事考課に繋がります。そのため、社員それぞれが自身の能力や成果を過小評価及び過大評価せず、等身大で伝える必要があるのです。

自己評価シートを自身で記載していく中で有意義な内容にならない場合は、そもそも設定していた目標が適切ではないかもしれません。自己評価シートの記載を通じて自身の目標設定を見直すことでき、有意義な内容で上司に自身の取り組みを伝えることができるでしょう。

自己評価での基準

人事考課では、会社で決められた基準に沿って評価を決定します。そのため自己評価をする際にも、その基準に沿った内容を抑えて記載をすることで有意義な内容になることでしょう。組織によって細かい評価基準は異なりますが、大きく分けて3つの基準に分けることができます。ここでは人事考課で使われる3つの基準について紹介するので、こちらを抑えて自己評価を実施してみましょう。

業績基準

業績基準とは、取り組み内容やプロセスではなく個人予算などの絶対的な指標に対しての評価をするものです。つまりメンバーの成果そのものを評価するものだと言えます。こちらで評価する目標も、与えられた目標ではなくメンバー個人が期初に設定した定量的なものであることが重要でしょう。そのために目標管理制度（MBO）が活用される場合が多いです。

能力基準

業績基準が定量的な指標で評価されるのに対して、目標達成に向けて取り組む中で身につけたスキルや職能に対して評価するのが能力基準です。評価の対象となる職能は組織によって異なりますが、基本的な知識やコミュニケーション能力、専門的な技能、指導力、企画力など多岐に渡ります。役職によって必要な職能要件が明確に定められ、その項目に応じて評価を実施する場合もあります。例えば、1年目の社員は基本的なビジネススキルやコミュニケーション能力が重視され、管理職は指導力や判断力などマネジメント能力が重視される、といったイメージです。

情意基準

情意基準とは業務上での目標達成に向けた行動や姿勢などに対して評価をするために用いられます。業績基準や能力基準などの絶対的な指標での評価に対して、仕事への意欲や立ち振る舞いなどある程度定性的な基準であることが特徴です。遅刻や早退の有無といった基本的な業務への姿勢からチームで業務を進める上での協調性が具体的な評価対象になります。自己評価では定量的な成果に加えて、どういったアプローチで成果を出したかを具体的に記載することで情意基準による有意義な評価が実施できるでしょう。

自己評価の書き方のポイント

目的や抑えておくべき基準を理解しておけば、自己評価を書くことはできます。しかし、自己評価はただ記載するだけではなく、自分の努力や取り組みのプロセスを十分に上司に伝える必要があります。うまく取り組み内容が伝わるような自己評価を実施するために、意識すべきポイントを頭に入れておきましょう。ここでは5つのポイントに分けて解説します。

客観的に書く

自己評価では客観的な視点で自身の取り組みを記載することが重要です。評価が欲しいために、主観的な視点で高い自己評価を付けたとしても、実態が伴っていなければ上司にもうまく伝わらないでしょう。「自分の中ではこのくらい」という切り口ではなく、「周りにどんな影響を与えたか」という客観的な視点を含んだ評価を実施しましょう。そうすることで日頃の業務をみている上司に対して説得力のある資料になります。

数値を使う

自己評価には出来るだけ数値を用いて成果を記載するようにしましょう。「〜が良かった」「〜ができた」と記載するだけでは基準が曖昧であるため、高い評価には繋がりづらいです。例えば金額や件数で定められた目標がある場合は、それに対して実際の数値を記載します。また、達成率や進捗率など割合を用いて目標を数値を用いて評価するのも良いでしょう。そのため目標を立てる際に、出来るだけ数値を用いて目標設定しておくことをおすすめします。

マイナス面も記載する

良かった点やうまくいったことなどプラス面を記載するのはもちろん、失敗したことや問題点もしっかり伝えるようにしましょう。評価が下がりそうでつい報告を避けてしまいがちですが、問題点に対して正しく分析し次に繋げる意思を見せればむしろ評価が高くなる場合もあります。また、目標そのものは達成できなかった場合でも、そのプロセスの中で評価できるポイントはあるはずなので、細かく記載しマイナスがプラスに変わるような記載の仕方を心掛けましょう。

具体的な改善点を書く

上記で記載したマイナス面はもちろんのこと、うまくいった点に関してもさらに良くするための改善点を書くようにしましょう。どちらの場合も、「次もさらに意欲的に活動する」という意思を上司に伝えることが重要です。例えば、「営業予算は110%で達成できた。しかし自身のやり方に依存しているため、来期は他の人の営業のコツもヒアリングし自身の営業活動に活かす。」といった課題と改善点をセットで記載すると良いでしょう。

過小評価しない

前述した通り、自己評価をする際には過小でも過大でもない適切な評価をすることが重要です。中でも遠慮をして低めの自己評価をつけてしまい、上司に正確に取り組みが伝わらないという傾向があります。取り組みを客観的に振り返った上で、自分が思っているよりも1段階高い評価にするイメージで自己評価すると良いでしょう。自分でも思っていないポイントが他者から評価されるというパターンは非常に多いです。かといってあまりに高すぎると返ってマイナスイメージに繋がってしまうので注意しましょう。

職種別の自己評価の書き方例

いい自己評価を実施するために基本的に抑えておくべきポイントはどんな組織でも大きく変わりませんが、職種によって書き方を工夫をするとさらに有意義な自己評価になるでしょう。ここでは職種別の自己評価例を2つ紹介します。

営業職

営業職は数値目標を立てやすい職種であるため、売上や受注件数など定量的な成果を記載した上で、その達成のために実施したアクションを合わせて明記しましょう。例えば「個人売上2,000万円に対して実績2,200万円（達成率110%）」「前期よりテレアポ件数を2倍にし、積極的に新規開拓を実施」のように、出来るだけ数値を用いた振り返りをすることがポイントです。

ITエンジニア職

ITエンジニア職の場合は、定量的な目標設定が難しいため持っているスキルや資格、それらをどう業務に活かして貢献したかを記載すると良いでしょう。例えば、「得意とするPythonを活用しムダな作業を30%削減した」のような具体的なスキルとセットで、改善率など数値に置き換えらえるものを記載するとさらに有意義な自己評価になります。

自己評価の効果的な書き方を覚えて人事評価に備えよう

有意義な自己評価を実施するためには、その目的と記載のポイントをしっかり理解しておくことが必要です。その上で自身の組織や役割に合わせて、取り組み内容の見せ方を工夫することが非常に重要になります。

こちらの記事を参考に、具体的かつ自分の業務を客観的に捉えた価値ある自己評価を実施してみてください！