更新日: 2022年6月2日
この記事ではメルカリのOKR導入について解説します。東証マザーズへの上場を果たしたメルカリの躍進には、OKRが一役買っています。
「これから自社でOKRを取り入れたいから、上手くいっている企業の事例を参考にしたい」と思っている方はぜひご一読ください。
目次
1. メルカリの急成長を支えたOKR
2. メルカリのOKRと人事評価の連携方法
3. チェックインミーティングとウィンセッションで経過を検証する
4. 何のためにOKRを導入するか十分に検討しましょう
日本企業の人事評価制度にOKRを取り入れる具体的なOKRの基本知識と日本企業が導入を成功させるためのヒントについて、国内140社にOKRを導入したResilyのコンサルタントが詳しくご紹介します。
フリマアプリで有名なメルカリはOKRを取り入れています。
2019年7月時点では社員数1,786人に登るメルカリですが、社員数が50人~100人という初期のタイミングでOKRを導入しました。
会社の成長に伴い社員が増えると、どうしても会社の目標と個人の目標にズレが生じるからです。
OKRによって会社の目標と個人の目標とのズレを解消し、個人の視点を引き上げて組織の結びつきを強化したのです。
メルカリはOKRを運用するにあたって自社のミッションとバリューを重視しています。
メルカリグループのミッション(会社としての使命)は下記の3点です。
そしてバリュー(価値)は下記の3点です。
これらがつながる形でOKRを設定するのがメルカリ流のOKR運用です。
メルカリ以外の事例については下記の記事をご覧ください。
日本のOKR導入企業の事例から学ぶ成功と失敗【失敗しない3つのポイントとは?】
OKRは達成不可能な目標(ストレッチゴール)を掲げるため、基本的には人事評価と直接結びつけずに運用します。
単に個人のKRの達成率だけで評価を付けるのなら、OKRは単なる業務管理ツールにすぎないからです。
現在メルカリではReviews というOKRの設定からフィードバックやピアレビューなど組織管理に必要な機能を集約した独自のシステムを運用しており、自己評価、上長評価、360度レビューなど様々な視点から人材管理を行っています。
OKRと人事評価の連携方法について、具体的な事例を掲載した記事がこちらです。ぜひ併せてご覧ください。
メルカリでは、3か月ごとにOKRの見直しと評価を行っています。
OKRを設定したら定期的に「チェックインミーティング」と「ウィンセッション」の2つを行い、フィードバックを行うことが重要です。
チェックインミーティングでは週の頭に、チームのKey Resultsにおける進み具合、優先度や達成までの障壁を共有します。これにより、OKRを頭に置きつつ仕事をスタートできるほか、チームでの一体感が出るメリットもあります。
そして週の終わり行うのがウィンセッションです。作業中のプロダクトや営業で獲得したリストなど、チームごとに成果物を出し合って、盛大に祝います。
高い目標に向かって1週間がんばったことを称え合い、仕事を締めくくって次の週への英気を養うのです。
このようにメルカリでは自社のミッションやバリューとつながる形でOKRを運用しています。
OKRは一つの目標管理・人材管理の方法ですが、全ての会社に当てはまる公式があるわけではありません。
同じように運用すれば同じように成功できるというわけでもないので、まずは何のためにOKRを導入するのか、目的を明確にすることが大事です。
成功事例を学んで自社に取り入れるべき部分を学び、よりよい形でOKRを導入しましょう。
Resilyが無料で公開している資料「OKRの教科書」では、メルカリだけでなくSansanやユーザベースなどのベンチャー企業の具体的な導入事例についても取り上げています。ぜひご活用ください。
日本企業の人事評価制度にOKRを取り入れる具体的なOKRの基本知識と日本企業が導入を成功させるためのヒントについて、国内140社にOKRを導入したResilyのコンサルタントが詳しくご紹介します。
OKRを効果的に運用するには、ツールの活用がおすすめです。OKRでは目標の立て方が最も重要ですが、目標を立てるのに成功しても上手く運用できなければ効果を発揮できません。
OKRでは立てた目標に対する振り返りを行って、達成度を評価する必要があります。
OKRの進捗状況を管理するにはテンプレートを活用する方法もありますが、人数が多い企業では管理が難しいのが実情です。特に20名以上のチームでOKRを運用する場合には、スプレッドシートやエクセルなどの表計算ソフトでは運用が困難になりがちです。
OKRを効率的に運用するなら、専用ツールの導入を検討しましょう。ツールを選ぶ際には、直感的に使えるものがおすすめです。少ない負担で運用できれば、OKRが社内に浸透しやすくなります。
OKRは社内に浸透して初めて効果を発揮するので、ツールを有効活用して企業の生産性を高めるのに役立てましょう。
「Resily」は目標の共有・進捗管理、アクションプランの作成などOKRに必要なコミュニケーションを効率的にするコラボレーションツールです。
世界的スタンダードになりつつあるOKRを、日本でも導入を進めるべく立ち上げられました。ツールの提供だけでなく、OKR専門のコンサルティング(コーチング)も行っており、現在大手企業も含め140社以上に導入されています。
OKRの導入を検討中であれば、ぜひ一度お問い合わせください。
OKRを効率化するツール「Resily」の特長について詳しく知りたい方はこちら
企業のパフォーマンスを最大化させる優れた目標管理ツール「Resily」は、これまでにOKR運用歴のない企業様でも、懇切な導入コンサルティングのサポートでスムーズな導入、活用が図れます。
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